物件の付加価値を
向上させる
ここでは、スマートマンション(IoT化したマンション)の事例を紹介しています。マンションをIoT化するメリットも解説しているので、新しく建設するマンションや、管理しているマンションの価値を高めたいと考えている方は比較・検討の材料としてご活用ください。
マンションにIoTシステムを標準装備すれば、他のマンションにはないポイントとして入居希望者や購入希望者からの注目が集まります。その結果、物件の資産価値が高まり、高額売却につながりやすいのがメリットです。
入居者はIoT技術によって便利な生活を送れるため、長期入居や口コミによる集客効果も期待できるでしょう。
また、マンション設備のエネルギー管理やセキュリティ管理などの業務もIoT技術で効率化できます。
分譲マンション「パークホームズ品川中延」にスマートホームサービス(eLife)を導入した事例です。eLifeは、家電や住宅設備をアプリひとつで一括管理・操作できるのが特徴。
マンションをIoT化したことで、「時短」「家事楽」を実現する忙しい人向けのコンセプト型分譲マンションを確立しました。モデルルームにてデモンストレーションを行ったところ、物件購入の後押しになったほか、競合との差別化にも成功しています。
高級分譲マンションブランド「VIEQU」を展開している清水総合開発の導入事例です。時代の流れと共に多様化していく顧客のニーズに対応するべく、スマートホームサービス(with HOME)を導入して、IoTマンションの提供に踏み切りました。
入居者は月額490円(基本利用料)でIoTデバイスを活用できる仕組みで、販売時の提案材料や差別化要素として効果的です。第一弾となる分譲マンション「ヴィークコート新川崎」の販売開始以降、使いやすさやサービスの実用性が評価されており、物件の価値向上に大きく貢献しています。
新しい価値をつねに追い求め続けている東急不動産は、分譲住宅ブランド「BRANZ」のIoT化を実現するため、マンション向けのIoTサービス(rimoco)を導入しました。
rimocoは、ダイニングエアコンや給湯設備、床暖房や電気錠などの住宅設備と連携することが可能。スマートスピーカーやスマホから簡単に電源をON/OFFできます。rimocoを導入したことで、これまでの「BRANZ」にはなかった新しい価値を生み出すことに成功した事例です。
不動産開発・管理を担う企業がIoT技術を活用して付加価値を高める「スマートマンション」についてご紹介しました。紹介した事例を見ると、マンションブランドを展開している大手企業は、マンションのIoT化を積極的に進めていることが分かります。
スマートマンションが市場全体に普及した後だと、導入しても競合他社と差別化を図ることは難しくなるため、導入を検討されている方はタイミングを逃さないようにしましょう。
マンションの他にも、建物・施設の種類別にスマートホーム化(IoT化)の事例を掲載しています。気になる方はチェックしてみてください。
また、当メディアでは、導入目的別におすすめのスマートサービスを厳選して紹介しています。暮らしの利便性向上、省エネ、防犯対策など、物件にどんな付加価値をつけるためにスマートホームサービスを導入したいかによって、選ぶべきサービスは変わってきますので、参考にしてみてください。
IoT が当たり前となった現在、鍵となるのは施設ごとの運営課題に適したサービス選定です。
住宅・ホテル・オフィス、スマートホームの導入が増えてきたこの施設ごとに異なる課題を解決する3社をピックアップし、導入効果をひと目で比較できるよう整理しました。

1アプリ完結のプラットフォーム型IoT。照明・鍵・空調などの機能を物件グレードに合わせて追加・削除でき、入居後のニーズ変化にも柔軟に対応。
実際に周辺相場より月額賃料が1室3,000円アップ※1した例もあり、オーナー収益と入居者満足の両方を高めます。

予約用URLを送るだけで、ゲストはスマホひとつで鍵の開閉と支払いを完了。データはPMSに自動連携するため、フロント業務を大幅に削減できます。
対面手続きが不要になり人件費を抑えられるうえ、セルフチェックイン需要や長期滞在プランの販売強化で客単価アップも期待できます。

ベッド下センサーが離床を即時検知し、データはクラウド処理のため館内サーバーは不要。初期投資と保守コストを抑えられ、停電時もデータ保全が継続。
介護記録ソフトとAPI連携してICT化を推進し、夜間巡回の負担を大幅に削減。さらに「生産性向上推進体制加算」対象機器として、収益改善にも貢献します。