物件の付加価値を
向上させる
ファミリーネット・ジャパン提供するスマートホームサービスrimoco（リモコ）は、マンションの専有部に該当する住宅設備、家電などをつなぐIoTサービスです。利用する場合、同社の提供するインターネット接続サービス、「CYBERHOME」を導入している物件が対象となっています。
このページでは、rimoco（リモコ）の特徴や事例、機能について紹介します。
rimoco（リモコ）は、Amazon EchoやGoogle Homeといったスマートスピーカーと連携することで、声ひとつで家電や住宅設備を制御できるサービスです。
エアコン・照明・給湯設備などを遠隔操作でき、調理中や読書中でも手を止めずに操作ができます。
専用アプリを用いて、室外からも部屋のホームアメニティ端末に接続した機器のコントロールが可能です。
マンション建築段階にコントローラーやネット回線を組み込むため、入居者は初期設定が不要です。住み始めてすぐにIoT環境が整います。
家中の設備を一元管理しながら、使い勝手とセキュリティを両立させる点が魅力です。
東急不動産が手がける新築マンション「ブランズ二子玉川テラス」と「ブランズ練馬」に、高速インターネット接続サービス「CYBERHOME」とIoTサービス「rimoco」を導入。マンションのデザイン性に合わせ、IoTサービスによる住まいの快適性を提供しています。
千駄木駅から徒歩4分にあるマンション「プラウド文京千駄木ヒルトップ」にて、rimocoを採用。スマホで鍵の施錠、エアコンのオンオフ、お風呂のお湯張り設定など、入居者の利便性を高める環境を整えています。
公式サイトにrimocoの口コミがありませんでした。
【※利用条件】rimoco（リモコ）は、同社のインターネット接続サービス「CYBERHOME」を導入している物件が対象のサービスです。
| 初期費用 | 公式サイトに記載がありませんでした。 |
|---|---|
| 月額費用 | 公式サイトに記載がありませんでした。 |
マンションへ一括導入される際には、建築業者・管理会社との連携サポートを提供。配線工事や設備設定をトータルでサポートしてくれます。
入居者にも分かりやすいマニュアルや問い合わせ窓口が用意されるため、初めてのIoT利用でも安心して使いこなせるのがポイントです。
rimoco（リモコ）の導入は、同社のインターネット接続サービス「CYBERHOME」を導入している物件を対象としているため、サービスのひとつであるeコンシェルジュの利用が可能。
利用中に発生したトラブルや設定の疑問、システム障害や使い方の相談にも迅速に応じるため、遠隔メンテナンスやリモートサポートなどを通じて、入居者がいつでも頼れる環境を提供しています。
公式サイトに記載がありませんでした。
rimoco（リモコ）は、主要スマートスピーカーやスマホによる遠隔操作を可能にし、エアコンや照明、給湯設備などを手間なく制御できるサービス。マンションの専有部をつなぐことも可能なため、マンションを所有するデベロッパーや不動産会社におすすめです。他物件との差別化を図りつつ、導入からアフターフォローまで依頼できるので、導入や管理にかかる手間を省けるでしょう。
rimoco（リモコ）の他にも、ハウスメーカーや不動産事業者・デベロッパー向けて、スマートホームサービスを多数紹介しています。
また、当メディアでは、導入目的別におすすめのスマートサービスを厳選して紹介しています。暮らしの利便性向上、省エネ、防犯対策など、物件にどんな付加価値をつけるためにスマートホームサービスを導入したいかによって、選ぶべきサービスは変わってきますので、参考にしてみてください。
IoT が当たり前となった現在、鍵となるのは施設ごとの運営課題に適したサービス選定です。
住宅・ホテル・オフィス、スマートホームの導入が増えてきたこの施設ごとに異なる課題を解決する3社をピックアップし、導入効果をひと目で比較できるよう整理しました。
1アプリ完結のプラットフォーム型IoT。照明・鍵・空調などの機能を物件グレードに合わせて追加・削除でき、入居後のニーズ変化にも柔軟に対応。
実際に周辺相場より月額賃料が1室3,000円アップ※1した例もあり、オーナー収益と入居者満足の両方を高めます。
予約用URLを送るだけで、ゲストはスマホひとつで鍵の開閉と支払いを完了。データはPMSに自動連携するため、フロント業務を大幅に削減できます。
対面手続きが不要になり人件費を抑えられるうえ、セルフチェックイン需要や長期滞在プランの販売強化で客単価アップも期待できます。
ベッド下センサーが離床を即時検知し、データはクラウド処理のため館内サーバーは不要。初期投資と保守コストを抑えられ、停電時もデータ保全が継続。
介護記録ソフトとAPI連携してICT化を推進し、夜間巡回の負担を大幅に削減。さらに「生産性向上推進体制加算」対象機器として、収益改善にも貢献します。