知っておきたいスマートホームサービスの互換性

スマートホームが普及するにつれ、重要視されているのが「互換性」です。互換性が優れていれば複数のデバイスを簡単に操作・管理できますが、互換性が悪ければ操作や管理が複雑になるため、「便利さ」からかけ離れてしまうもの。

本記事では、スマートホームサービスにおける互換性の重要度について解説しているほか、デバイスの互換性を確保する統一規格「Matter」についても紹介しています。導入時に互換性をチェックするポイントや、互換性問題を回避するための対策もまとめているので、参考にしてみてください。

目次

スマートホームサービスの
互換性はどれくらい重要?

スマートホームサービスには、通信方式やシステム全体の仕組み、スマートデバイス同士の連携方法など、メーカー独自の規格がたくさん存在します。操作するプラットフォームやスマートコントローラーの種類もバラバラです。

互換性がないスマートホームデバイスを使用する場合、デバイス同士を連携できなかったり、異なるプラットフォームで操作する手間が発生します。操作の利便性、アップデート・管理の簡単さ、新しいデバイスを追加する可能性などを考えると、「互換性」はデバイス選びにおいてとても重要なポイントなのです。

互換性に関する統一規格
「Matter」とは?

Matterとは、「様々なプラットフォームに対応できるスマートデバイス」のための共通ルールを定めた規格です。Connectivity Standards Alliance(CSA)という団体が、スマートホームを広げる目的で策定しました。

Matterを準拠しているスマートデバイス同士は、互いに通信・連携することが可能。異なるメーカーのデバイスを統一された方法で操作できるため、メーカーやプラットフォームの垣根を越えた新時代の統一規格として普及が進んでいます。

サービス導入時に確認したい
互換性チェックポイント

プラットフォーム数と各種デバイス

まずは、操作するプラットフォームの数をどうするか、各種デバイスのメーカーを揃えるか検討しましょう。

すべてのスマートデバイス(例:照明、エアコン、セキュリティカメラなど)を1つのブランドやサービスで統一して管理する場合、機器間の互換性チェックが比較的簡単で、設定ミスも少なく済みます。家全体を1つのアプリで操作できるため、不慣れな方でも管理・操作しやすいでしょう。

複数のプラットフォームを連携する場合は、異なるブランドやサービスのデバイスを組み合わせて使用できます。追加できるデバイスの幅が広がるため、より自由度が上がるでしょう。ただし、機器同士がうまく連携するか検証する手間がかかり、動作確認や設定も複雑になります。

API公開の有無

APIは、異なるソフトウェアやサービスがデータをやり取りするための「橋渡し」をする仕組みです。もしプラットフォームがAPIを公開している場合、他の会社が開発したツールやサービスを簡単に追加・カスタマイズできます。

より柔軟にサービスを拡張できるため、時間とともに変化するニーズにも対応しやすくなるでしょう。

クラウド連携機能の有無

クラウドとは、インターネットを通じてデータを保存・管理する仕組みのこと。クラウド連携機能があるプラットフォームでは、インターネット上でデータが自動的に更新されるため、新しい機能が追加される機会が多いのです。

アップデートに伴い新しい機能が追加されるのであれば、別途新しいデバイスやプラットフォームを導入する必要が無くなるでしょう。また、クラウド連携によって遠隔操作やリモート管理も可能になります。

スマートホームサービスの互換性問題対策

導入前のシステム構成・要件を整理

スマートホームサービスを導入する前に、どのようなデバイスを連携させたいのか、どの程度の操作性や拡張性が必要なのかを整理することが大切です。要件を洗い出した上で、それぞれのプラットフォームが対応しているデバイスや機能を照らし合わせることで、互換性による不具合を最小限に抑えられます。

プラットフォームごとの
サポート・アップデートを確認

スマートホームサービスを導入する際には、各プラットフォームが提供するサポートやアップデートに関する情報を確認することが大切です。今後対応予定のデバイスはあるのか、将来的にサポートされなくなる可能性はあるのか等、サポート・アップデートの情報を事前に把握することで、後々のトラブルを避けられます。

公式サイトやユーザーコミュニティ、サポートページなどで、プラットフォームの更新履歴や今後の計画について情報を収集しましょう。事前の情報収集は、将来の拡張性や運用の安定性を左右します。

【まとめ】アップデートを
見越して情報を収集しよう

スマートホームサービスは年々進化しており、日本国内でも互換性に優れたスマートデバイスが増えてきています。今はまだ制限があるデバイスも、将来的にはアップデートする可能性が高いでしょう。

Matterを推進するConnectivity Standards Alliance(CSA)も、現在の主要メンバーは海外の大企業のみ。CSAの日本支部は2024年5月28日に設立されたばかりなので、日本市場で今後どのように互換性の高いスマートホームサービスが広がっていくか注目してください。

当メディアでは、スマートホームサービスの互換性の他にも、スマートホームに関する基礎知識をまとめています。スマートホームサービスの導入を検討している方は、ぜひ参考にしてみてください。

“IoT標準化”時代の最適解
施設別スマートホームサービス3選

IoT が当たり前となった現在、鍵となるのは施設ごとの運営課題に適したサービス選定です。

住宅・ホテル・オフィス、スマートホームの導入が増えてきたこの施設ごとに異なる課題を解決する3社をピックアップし、導入効果をひと目で比較できるよう整理しました。

マンションなどの
集合住宅向け
物件評価のプラス材料
eLife
(リンクジャパン)
eLife(リンクジャパン)
画像引用:リンクジャパン/eLife
(https://linkjapan.co.jp/elife/)
選ばれる理由

1アプリ完結のプラットフォーム型IoT。照明・鍵・空調などの機能を物件グレードに合わせて追加・削除でき、入居後のニーズ変化にも柔軟に対応

実際に周辺相場より月額賃料が1室3,000円アップ※1した例もあり、オーナー収益と入居者満足の両方を高めます。

ホテルなどの
宿泊施設向け
無人対応で顧客単価UP
SmartInn stay
(SmartInn)
SmartInn
画像引用:SmartInn
(https://biz.smart-inn.co.jp/home)
選ばれる理由

予約用URLを送るだけで、ゲストはスマホひとつで鍵の開閉と支払いを完了。データはPMSに自動連携するため、フロント業務を大幅に削減できます。

対面手続きが不要になり人件費を抑えられるうえ、セルフチェックイン需要や長期滞在プランの販売強化で客単価アップも期待できます。

医療・介護などの
福祉施設向け
転倒ゼロを支援
TOPPAN LifeSensing
(TOPPAN)
TOPPAN LifeSensing(TOPPAN)
画像引用:TOPPAN LifeSensing/TOPPAN
(https://solution.toppan.co.jp/lifesensing/)
選ばれる理由

ベッド下センサーが離床を即時検知し、データはクラウド処理のため館内サーバーは不要。初期投資と保守コストを抑えられ、停電時もデータ保全が継続。

介護記録ソフトとAPI連携してICT化を推進し、夜間巡回の負担を大幅に削減。さらに「生産性向上推進体制加算」対象機器として、収益改善にも貢献します。

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