物件の付加価値を
向上させる
with HOMEは、KDDIが提供するスマートホームサービスです。このページでは、with HOMEの特徴や機能、導入事例、評判などを紹介していますので、導入を検討されている方はぜひ参考にしてください。
家族招待機能があり、入居者が自宅に設置されたカメラや見守りプラグの情報を遠方に住む家族と共有できます。室内の映像や生活リズムに基づく通知が共有されるため、家族は離れていても安否確認が可能です。
不動産会社にとっては、入居者が安心して長く住み続けることで解約リスクが低減し、物件の価値や管理効率の向上にもつながります。
ネットワークカメラや見守りプラグなどのデバイスがあります。基本プランに各デバイス機器を購入し、アプリと連携することで異常時に通知を受け取りやすくなり、入居者が状況を素早く把握できます。不動産会社は、入居者からの問い合わせ時に的確なサポートが可能になります。
清水総合開発は、顧客ニーズの多様化という課題に対し、KDDIのwith HOMEを導入したIoTマンションを開発。2019年1月販売開始の「ヴィークコート新川崎」(全33邸)で標準装備を実現しました。
スマートスピーカーによるスマート家電操作や見守り機能からサービスを提供し、利便性と快適性を向上。入居者の反応や要望を伺い、順次拡充を行う予定です。導入・運用の負担も少なく、ほか物件との差別化と長期的な価値提供につながっています。
(前略)サービスの提供に必要なサーバーやアプリケーションなどはKDDIが提供するため、自前でインフラを構築・管理する必要がありません。初期費用、ランニングコストもわずかな負担だけで済みます。(後略)
上記のほか、with HOMEアプリには、シーンに合わせて赤外線リモコンに登録した家電を自動制御できる機能が搭載されています。また、家族招待機能を利用すれば、同じ機能を家族間で使用可能です。
with HOME基本プランの料金を掲載しています。個人での申込・購入も可能です。
| 初期費用 | 2,200円(税込)+with HOMEデバイス機器代金 |
|---|---|
| 月額費用 | 539円(税込) ※月額基本料とデバイスがセットになった「with HOMEおすすめセットプラン」もあります。 |
「おうちトラブル」サービスというオプションがあり、故障や緊急時に備えた24時間365日のサポート体制を整備しています。家電製品の故障や住宅設備の不具合にも迅速に対応。出張費・作業費が無料で、管理会社の対応コスト削減にもつながるでしょう。
「セコム駆けつけサービス」は、利用者の不安時に現地へ駆けつけるセキュリティ支援サービスです。入居者は事前申し込みを行うと、アプリから簡単に依頼が可能。家族や自宅周辺の安全確認をセコムにお任せできます。
利用者の帰宅時に玄関まで同行したり、子どもや高齢者の様子を玄関先で確認したりすることも可能です。
個人での利用の場合、KDDIのサイトより申し込みが可能です。または、パートナー企業へお申込となります。
※2025年4月調査時点の情報
with HOMEは、入居者の安心と物件管理の効率化を同時に実現するスマートホームサービスです。デベロッパー、ハウスメーカー、工務店、賃貸物件管理会社、賃貸オーナーなどにおすすめです。
導入により、高齢者見守りや住宅トラブル対応、入居者満足度の向上、管理業務の効率化といった課題を解決できるでしょう。
with HOMEの他にも、ハウスメーカーや不動産事業者・デベロッパー向けに、スマートホームサービスを多数紹介しています。
また、当メディアでは、導入目的別におすすめのスマートサービスを厳選して紹介しています。暮らしの利便性向上、省エネ、防犯対策など、物件にどんな付加価値をつけるためにスマートホームサービスを導入したいかによって、選ぶべきサービスは変わってきますので、参考にしてみてください。
IoT が当たり前となった現在、鍵となるのは施設ごとの運営課題に適したサービス選定です。
住宅・ホテル・オフィス、スマートホームの導入が増えてきたこの施設ごとに異なる課題を解決する3社をピックアップし、導入効果をひと目で比較できるよう整理しました。

1アプリ完結のプラットフォーム型IoT。照明・鍵・空調などの機能を物件グレードに合わせて追加・削除でき、入居後のニーズ変化にも柔軟に対応。
実際に周辺相場より月額賃料が1室3,000円アップ※1した例もあり、オーナー収益と入居者満足の両方を高めます。

予約用URLを送るだけで、ゲストはスマホひとつで鍵の開閉と支払いを完了。データはPMSに自動連携するため、フロント業務を大幅に削減できます。
対面手続きが不要になり人件費を抑えられるうえ、セルフチェックイン需要や長期滞在プランの販売強化で客単価アップも期待できます。

ベッド下センサーが離床を即時検知し、データはクラウド処理のため館内サーバーは不要。初期投資と保守コストを抑えられ、停電時もデータ保全が継続。
介護記録ソフトとAPI連携してICT化を推進し、夜間巡回の負担を大幅に削減。さらに「生産性向上推進体制加算」対象機器として、収益改善にも貢献します。